成定竜一
高速バスマーケティング研究所株式会社代表
高級都市ホテルチェーンを退社後、06年に楽天バスサービス株式会社に入社。楽天トラベル「高速バス予約」サービスの事業責任者を経て、同社取締役に就任する。11年に退職すると、高速バスマーケティング研究所を設立。国土交通省「バス事業のあり方検討会」委員（10年度）、「国内観光の振興・国際観光の拡大に向けた高速バス・LCC等の利用促進協議会」（15年度～）などを歴任する。
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「王者」に挑む後発参入の高速バス。業界をどう変える？
貸切バス専業からスタートしたバス事業者が、短・中距離の高速バス路線に参入する事例が続いています。「新運賃・料金制度」によるチャーター代上昇が好業績を呼び込み、団体ツアーの減少による市場縮小が予想される現在、体力に余裕があるうちに新規事業に挑戦する会社が増えているのです。
2019年8月7日
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貸切バス業界は「安全の可視化」を！
今年の２月以降、国内で製造される大型高速バス、貸切バスにはすべてEDSS（ドライバー異常時対応システム）が搭載されることになりました。「非常ブレーキ」と言える装置です。相次いだ事故を受け国がガイドラインを制定し、各メーカーが開発を進めたものです。しかし、搭載したものの、乗客でそれを知っている人はあまりいません。貸切バス業界は乗客にEDSSについて積極的に説明することが求められています。
2019年3月1日
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「旅行の民主化」への、二つのミッシングリンク
2019年の国内の旅行消費は「意欲的」と予測されています。年間のべ1億1500万人に利用され、鉄道に次ぐ第二の幹線輸送モードである「高速バス業界」ですが、そのプラスの流れを受け止めて市場を拡大することができるのでしょうか？ この業界を長く見つめてきた成定竜一さんが、今年の行方を展望します。
2019年1月11日
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着地型ツアーのダークホース？ 「観光タクシー」の可能性
インバウンドを加速させるために、着地型旅行や個人旅行をより活性化することが求められています。しかし旅先における二次交通の不在がそれを阻んでいます。二次交通の代表であるタクシーがサービス業としての役割を果たせるなら？ 観光需要を掘り起こす道筋を高速バスマーケティング研究所代表の成定竜一さんが探ります。
2018年10月11日
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どうする？事業承継！ 貸切バス業界の今すぐ取り組むべき課題
中小企業の事業承継は日本全体の大きな課題です。バス業界も同様ですが、これまで事業承継はほとんど問題となってきませんでした。しかし、今後は一気に急増することが予測されます。その解決の一助となるのが、貸切バス事業者を対象にした「事業承継支援プログラム」です。
2018年7月26日
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急速にFIT化するインバウンド市場。新しいタイプのバス商品が登場
第５回「高速バス・マネジメント・フォーラム」では、「自動運転バス」「個人旅行化が進む観光」「バス事業者の広報」という３つのテーマに沿って、多くの講師が登壇。興味深かったセミナーを紹介しよう
2017年12月28日
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どこかおかしい「バス」への期待 ～観光産業、行政の皆さんへ～
高速バスを運行するバス事業者は、地元で幅広く生活関連産業を展開する「地元の名士」が多い。地元の中小企業経営者にとっては雲の上の存在になってしまっていて、その声を拾い上げることさえできていない。一方、デスティネーション側には、バスは、七福神が乗ってくる「宝船」のように、海の向こうから宝物を乗せてやってくる有難い存在だという誤った認識がいまだに残っている。
2017年11月10日
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新たな「フェニックス族」――都市と地方の新たな関係
高速バスの歴史を考える際のキーワードの一つに「フェニックス族」という言葉がある。鉄道だと大回りで相当時間がかかる宮崎～福岡間で、宮崎交通と西鉄らが、共同運行の高速バスを運行開始したのは1988年だ。次々に増便を繰り返し現在では29往復という人気路線に成長した
2017年9月12日
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バスツアーも「超豪華バス」の波。高速バスとの違いは？
首都圏～京阪神を結ぶ夜行高速バスに、「完全個室」などの超豪華車両の登場が相次いでいることは以前ご紹介した。実は、都市間を結ぶ夜行高速バスのみならず、旅行会社が企画するバスツアー用の貸切バスの分野でも超豪華バスが続々と登場している
2017年7月19日
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「旅に出る価値を生む仕組み」を再構築できるか？
我が国のツーリズム産業は、変化すべき方向性を理解しているように見えて、その変化はなかなか進まない。本当に「旅行者一人ひとりが、自身の興味関心に基づく内容のオーダーメイド旅行を、ストレスなく予約し、ストレスなく実行できる」環境が実現するためには、商品（往復の交通、現地での観光や宿泊）サイドと、流通（「行ってみたい」と感じる→旅程作成→予約完了まで）サイドの両方が、バランスを取りながら変化し続けなければならない。構造的な変化を求められているのだ。
2017年6月26日