毛細血管で健康状態をチェック!?/LINEで新卒採用!

「健康経営」と「新卒採用」〜2つのキーワードで見つけたユニークなサービス/総務・人事・経理ワールド

2018年8月22日
このところよく耳にする「健康経営」。社員の健康管理をきちんと行うことによって、会社の経営の向上につながるという考え方です。株式市場でも「健康経営銘柄」は高いパフォーマンスを示しています。今回のレポートでは、健康経営に向けたサービスや、新卒採用で利用したいLINEの活用法を紹介します。
 企業・自治体・病院などの総務・人事・経理・経営者を対象に、組織運営に必要なサービスが一同に集結する展示会『総務・人事・経理ワールド』が2018年7月11〜13日の期間、東京ビッグサイトで開催されました。

 今回の『総務・人事・経理ワールド』では、何かと話題になっている働き方改革や健康経営、RPA活用などをキーワードにさまざまな製品・サービスが展示され、3日間で61,000人以上が来場。職場の抱えているさまざまな課題に対する意識の高さがうかがえる盛況ぶりでした。

 今回のレポートでは、『総務・人事・経理ワールド』に出展していた850社のブースから、「健康経営」と「学生採用」をテーマにした2社をピックアップして紹介します。

省スペース・ローコストで健康状態をチェックすることができる『血管美人』

健康経営で使いたいツール〜生活習慣を血管から考える〜

 「ちょっと毛細血管見てみませんか?」という声に興味を惹かれて訪れたのが、あっと株式会社のブース。こちらで扱っている毛細血管スコープ『血管美人』は、採血をすることなく毛細血管の血流を簡単に観察できる装置です。

 毛細血管は栄養や酸素を全身に供給し、老廃物を排出するための大切な血管。健康な毛細血管はまっすぐで長さも太さも適正なのですが、生活習慣の乱れた人の毛細血管はぐにゃぐにゃとねじれてしまっているそうです(日本人の80%が後者なのだとか)。この毛細血管の長さやねじれなどの情報をもとに、生活習慣の乱れや生活習慣病の疑いがないかチェックすることができるのが『血管美人』です。

 指先を置いて3秒で毛細血管の様子を観察できる装置『血管美人』は、薬局の店頭でのカウンセリングツールとして使われているほか、フィットネス施設やエステサロン、最近では健康経営の一環として企業の福利厚生としても導入されているとのことでした。

 省スペース・ローコストで健康状態をチェックすることができる『血管美人』。ブースの担当者も「血管はごまかすことができませんので、生活習慣を見直す良いきっかけになると思います」と自信たっぷりの様子でした。

LINEを使った採用支援サービス『採用@』。LINEはメールや電話に比べるとレスポンス率が高く、スピーディーに採用業務を行うことが可能

ユーザー数7000万人の LINEツールで新卒採用を効率化!

 次に訪れたのは新宿と梅田で学生限定のフリーシェアスペースを運営する株式会社賢者屋のブース。年間7万人もの学生が利用する賢者屋のフリーシェアスペースでは学生の採用支援イベントとして、直接選考のできる合同説明選考会イベントや1dayインターンシップイベントなどを開催しています。

 そんな賢者屋が提供するのがコミュニケーションツールLINEを使った採用支援サービス『採用@』。若年層のユーザーも多く、気軽に使えることができるLINEを活用して学生とコミュニケーションを取ることができるため、メールや電話に比べるとレスポンス率が高く、スピーディーに採用業務を行うことが可能となります。またタグやイベントごとに管理することができるデータベース機能や、一斉送信・条件指定配信などの便利な機能も標準で付いています。充実した機能ながら初期費用0円、月額30,000円とリーズナブルな価格で利用できるというのも大きなポイントでしょう。

 ブース担当者によると「LINEを使ってイベントの案内や参加可否の聴取、イベントのリマインドをすることが手軽にできるので、採用業務の負担を軽減することができます」とのことでした。

 今回紹介した2社のほかにも、アナログでありながらユニークなサービスや、AI・VRなどの最新技術を使った製品まで、多種多様な製品・サービスが集結した『総務・人事・経理ワールド』。働き方改革が取り上げられているいま、これらの製品・サービスが職場のさまざまな課題を解決する一助となるのでは? と大いに期待が持てました。

企業・自治体・病院などの総務・人事・経理・経営者を対象に、組織運営に必要なサービスが一同に集結する展示会「総務・人事・経理ワールド」

(レポーター/HANJO HANJO編集部 川口裕樹)

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    企業PRにLINEやTwitter、FacebookなどのSNSが積極的に利用され始めている。16年8月16日にICT総研が発表した「2016年度 SNS利用動向に関する調査」でも、SNS利用者数は17年には7000万人を超える見通し。テレビや雑誌が苦境にある中で、企業によるプロモーションの場はリアルからウェブへと拡散し続けているが、その中においてもSNSがトレンドとして注目度を高めている。

執筆者: HANJOHANJO編集部 - HANJOHANJO編集者
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