土木学会のAI懇談会が初会合/IoTやビッグデータを土木分野にどう活かす? 画像 土木学会のAI懇談会が初会合/IoTやビッグデータを土木分野にどう活かす?

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 土木学会(大石久和会長)は7日、会長特別委員会として設置した「国土・土木とAI懇談会」(座長=坂村健東洋大情報連携学部長)の初会合を東京・四谷の同学会で開いた=写真。将来の技術者や技能者の不足を補完するため、インフラの整備や更新・維持管理への導入が期待される人工知能(AI)とそれに情報を与える「状態管理センサー」の活用方策などを検討し、1年後をめどに報告をまとめる。
 冒頭、坂村座長は「最近はIoT(モノのインターネット)や新たな高速通信規格などが登場し、実用の段階に移ろうとしている。大量の情報が集まるビッグデータ化などにより、大量の情報を蓄積し、そのデータの分析にAIの技術を使うところまできている。こうした最新の情報通信技術を土木分野にどう適用するかについて学会として指針をまとめたい」とあいさつした。
 続いて大石会長は「公共構造物の老朽化対応と点検のあり方が問われる中、公共構造物にセンサーを満載し、そこで取得したデータをビッグデータ化してAIに判断をさせる時代が来ている。情報通信技術の活用で土木学会が一定の方向に導く必要がある。今後の公物管理、国土管理のあり方を見据え、活発な議論を行ってほしい」と各委員に呼び掛けた。
 初会合では、インフラの整備・運営・維持管理でのAI活用のあり方と、センシング、データ格納、AIによる管理などを一元的に取り扱うプラットフォームのあり方を検討する方針を決めた。
 懇談会は、坂村座長を筆頭に、大石会長、森昌文国土交通省技監、佐田達典日大理工学部教授、関本義秀東大生産技術研究所准教授、坪香伸日本建設情報総合センター理事、小沼恵太郎建設コンサルタンツ協会ICT委員会委員長と、オブザーバーの遠藤元一土木学会副会長の8人で構成している。

土木学会/AI懇談会が初会合/状態管理センサー活用方策など検討、1年後めどに報告

《日刊建設工業新聞》

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