メガネスーパーに学ぶ、企業再起のための“三つの方法” 画像 メガネスーパーに学ぶ、企業再起のための“三つの方法”

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【記事のポイント】
▼経営再建には社長の現場指揮による意識改革が有効
▼社長の直営店“天領”での事業改革を、全ての店舗の参考事例に


 シンガポール企業における生産性向上の取り組みを支援しているシンガポール生産性本部では、2組の視察団を日本に派遣、小売業や飲食業におけるベストプラクティスを学ぶツアーを行った。HANJO HANJOでは、日本生産性本部の協力のもと行われた今回のツアーを同行取材、特集第3回では「メガネスーパー」代表取締役社長の星崎尚彦氏によるプレゼンテーションから、中小企業が参考とすべき企業再生のための戦略について考察する。

■社長が背中で語る経営再建

 メガネスーパーが設立されたのは1980年。その後、JINSなどの低価格店の台頭などによって業績が低迷し、11年には債務超過に。12年に創業家出身の役員が退き、アドバンテッジパートナーズを中心とする投資ファンドの主導による経営再建に取り組んでいる。

 経営再建にともない社長に就任した星崎氏は、社内の意識改革と施策徹底のために“三つの方法”に取り組んでいる。そのひとつが「キャラバン」だ。社長自らがキャラバン隊の隊長となり、本社スタッフ達とチームを結成。前年比100%割れ店舗の撲滅、賑やかし演出の徹底などを浸透させるべく、全国の店舗を車で巡る。これには所属を問わず社内の誰でも参加でき、接客や店舗を徹底的に見直す方策として大きな効果を発揮しているようだ。

 また、二つめの方法として挙げられた「アクション会議」には、毎週1回10時間、70名以上の社員が参加。全部署の案件を検討し、会議で共有された課題は“即断即決即実行”される。課題の共有とスピードアップの徹底を行うことで、組織を活性化させ、これまで実現できなかった効率性を実現してきた。

 最後に三つめの方法として星崎氏が挙げたのが「天領ミーティング」だ。全国に社長の直轄店舗(天領店舗)を設置し、コストや接客の仕方といった店舗運営の改革を徹底。早朝ミーティングを行い、現場の意見を吸い上げることで、PDCAの高速化に繋がっている。いずれも店舗数の少ない中小企業の場合、より容易に実施でき、効果の表れもすぐに実感できるだろう。

《HANJO HANJO編集部》

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