建設関連、五輪後見据えて設備投資を積極化 画像 建設関連、五輪後見据えて設備投資を積極化

制度・ビジネスチャンス

 建設関連各社が設備投資を積極化している。ここ数年続く安定収益を背景に、新規の設備投資に踏み切るタイミングと判断したとみられ、本年度に入り、技術研究所の新設や新しい研究施設の計画を発表する企業が目立つ。2020年東京五輪後を見据え、そうした施設を拠点に、本業の強化とともに新規事業の開拓に向けた技術開発に取り組むことになる。
 戸田建設は、茨城県つくば市にある筑波技術研究所の新たな整備計画に乗りだした。初弾として、ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の実現に向けた技術を検証する「環境技術実証棟」に5月に着工した。RC造2階建て延べ724平方メートルの規模で、建物の外装形状や温熱環境の制御、利用者の生産性向上についての検証などを行う。完成は17年3月の予定。
 前田建設は、茨城県取手市に新たな技術研究所「Maeda Innovation Center(MIC)」(仮称)を建設する。今後需要の増加が見込まれるインフラ維持管理の技術開発に特化した実験施設を設置。外部の企業や大学などとの連携・協業による開発を促進するためのオープンラボ機能も備える。総延べ床面積は約1万3000平方メートル。自社の設計・施工で年内に着工し、18年の開所を目指す。施設の建設・設備費は110億円。
 大豊建設は新工場(機材センター)を建設する。茨城、千葉両県に分散する機械整備工場や倉庫などを1カ所に集約し、首都圏を中心に需要が増加しているニューマチックケーソン設備の増強や収容・整備能力の向上を図る。今後、関東エリアに用地を確保し、建設を進める。技術研究センター、データ保管用の建物を併設する計画だ。
 ライト工業は、茨城県つくば市に新たな研究開発拠点「R&Dセンター(仮称)」を建設する。千葉県船橋市の技術研究所や開発部門を集約し、次世代の核となる技術や事業分野の模索と効率的な研究開発の推進体制を構築するのが目的だ。総延べ床面積は約3300平方メートル。自社の施工で12月に着工し、17年12月の供用開始を目指す。設計は梓設計が担当している。用地費を含む投資額は約28億円。
 研修施設の開設も相次いでいる。安藤ハザマは茨城県つくば市の技術研究所敷地内に研修用宿泊施設「TTC(テクノロジー・トレーニング・センター)つくば」を建設し、今月初旬に供用を開始した。新入社員の集合研修など技研で行われる研修時に使う施設で、RC造3階建て延べ2755平方メートルの規模。120人が利用できる。
 世紀東急工業は、栃木県栃木市の技術研究所・機材センター敷地内に同社初の研修施設「Tochigi Training Center(TTC)」を4月にオープンさせた。S造2階建て延べ約530平方メートルの規模で、最大105人を収容可能な研修室などを備える。
 ニチレキは、栃木県下野市の技術研究所内に社員研修機能を備えた新研究棟を5月に開設した。RC造2階建て延べ2490平方メートルの規模で、今後需要の拡大が見込まれる道路の老朽化対策や長寿命化、大規模更新などインフラのメンテナンスに対応した環境配慮型の製品や工法の開発を推進するため、従来の実験設備に加えて新たな性能評価試験器類を配備した。

建設関連各社/五輪後見据え設備投資を積極化/技研の新設計画相次ぐ

《日刊建設工業新聞》

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