求む! 複数の技能ができる「多能工」! 画像 求む! 複数の技能ができる「多能工」!

人材

 今後の建設技能者不足対策として「多能工」育成への期待が大きいことが、建設産業担い手確保・育成コンソーシアム(事務局=建設業振興基金)のプログラム・教材等ワーキンググループ(座長・蟹澤宏剛芝浦工大教授)が15年度に業界に実施したアンケートで分かった。多能工が必要との回答は、総合工事業が建築工事で72・7%、土木工事で80・2%に上った。専門工事業でも建築工事で51・9%、土木工事で63・4%といずれも半数を超えた。
 調査は、総合工事業が日本建設業連合会(日建連)と全国建設業協会(全建)、専門工事業が建設産業専門団体連合会(建専連)と全日本電気工事業工業組合連合会(全日本電工連)を通じて15年11月から今年3月にかけて実施した。
 総合工事業、専門工事業とも技能者不足に強い危機感を持っていることを確認。専門工事業では、主力の中堅技能者と若年の見習い技能者の不足感が高く、今後は職長・熟練技能者が不足すると予想する回答が多かった。
 こうした危機感から、「複数の技能について一定レベルを持つ技能者」(多能工)への期待が総合工事業でとりわけ高かった。
 多能工を活用することのメリットとして、建築工事では「改修工事・リノベーションへの対応」が総合工事業、専門工事業の共通認識となっていた。双方に差はあったが、「工種の入れ替えがないことによる工期の短縮」「発注・手配の集約化が可能」「技能者の不足時期における職方の確保」などのメリットを指摘する回答もあった。土木工事では「工期の短縮」をメリットと捉える向きが多かった。
 逆に多能工を必要としない理由を聞いたところ、建築、土木ともに「そのような人材がいない」や「必要とする工事がない」などが挙げられた。

多能工への期待大きくー総合工事業で「必要」7割超/担い手コンソーシアム調査

《日刊建設工業新聞》

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