主要ゼネコンの入社3年以内の定着率、「満足」は・・・ 画像 主要ゼネコンの入社3年以内の定着率、「満足」は・・・

人材

 新入社員研修が終わり、大型連休明けから配属先での業務が本格的にスタートする中、ゼネコン各社が新入社員の定着率を高めようと対策に知恵を絞っている。好調な建設需要を背景に、ここ数年は採用枠の拡大傾向が続き、激しい争奪戦の末に獲得した人材の定着・育成が次の課題となる。若手の定着率アップに向け、研修を充実させたり、相談役の先輩を付けたりするなど、きめ細かな取り組みが活発化している。
 日刊建設工業新聞社が主要33社を対象に2月に実施したアンケートで、入社3年後の社員の定着率について尋ねたところ、「想定内」と回答した企業が18社と最も多かったが、「不満・改善が必要」と答えた企業も9社に上り、「満足」と答えた企業は6社にとどまった。
 定着率の向上のために、給与水準の引き上げが必要かどうかについても聞いたところ、21社が「不要」と回答しており、給与水準が必ずしも若手の離職に直結しないと見ている企業が多い。
 不満・改善が必要と答えた企業の中には、対策として、「職場で必要な知識と技術の習得につながるよう、研修や勉強会の場をきめ細かに設けるとともに、縦横のコミュニケーションが図れる機会を多く作っていく」(五洋建設)、「若手社員に対するきめ細かいフォロー体制を充実させる」(フジタ)、「メンター制度の定着を図りたいと考えている」(西松建設)などの回答があった。
 若手を孤立させない対策も重要となる。奥村組は「若手を対象とした研修を増やすとともに、職場内でできる限り声を掛け、耳を傾けるなどのフォロー体制を強化している」、東洋建設は「若手社員の集合研修など教育、研修機会を増やす」、大豊建設は「採用時に適性を見極め配置し、職場環境を充実させる。入社後のフォローを細かく実施できるような環境づくりを行う」と答えた。
 このほか、東亜建設工業は「地域限定総合職の新設」、竹中土木は「ワーク・ライフ・バランスの充実の推進(時間外・休日労働の削減)、配属地域の配慮(地元志向への対応)など」を今後の対応策に挙げた。東急建設は「施策を検討中」と回答している。
 16年度(見込み)の大卒初任給額を回答した企業のうち、22万円と回答した企業は22社に上る。15、16年度(見込み)と2年連続で総合職の初任給を引き上げたのは、フジタ、東鉄工業、大豊建設の3社。ここ数年の好調な業績を反映し、初任給を引き上げる企業が多かった。

主要ゼネコン/入社3年以内の定着率、「満足」は33社中6社/本社調査

《日刊建設工業新聞》

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