【HCJ2016】訪日外国人激増時代の“日本の外食”ニーズとは 画像 【HCJ2016】訪日外国人激増時代の“日本の外食”ニーズとは

海外進出

 2月16日から19日まで東京ビッグサイトで開催されているHCJ2016。ホテル・旅館・観光・各種施設の「国際ホテル・レストラン・ショー(HOTERES JAPAN)」、 給食・中食・弁当の「フード・ケータリングショー(CATEREX JAPAN)」、 厨房・フードサービスの「厨房設備機器展(JAPAN FOOD SERVICE EQUIPMENT SHOW)」が同時に開催され、各業界の関係者が商談に訪れている。

 同イベントでは、インバウンドや企業の海外進出に関する多数のセミナーを実施。会場に設置されたセミナーブースでは、聴衆が講師の話に耳を傾け、ビジネスのヒントを熱心に吸収していた。

■外国人にとっての“日本の外食”ニーズ
 17日に行われた日本能率協会アジア共・進化センター特別講演「訪日外国人激増時代・TPP時代の、外食の海外進出戦略~ASEAN進出22社の支援実績から学ぶ~」では、アセンティア・ホールディングスの土屋晃代表取締役社長が登壇。これまで、サンマルクやガリバー、牛角、タリーズといった企業のフランチャイズ事業を成功に導き、現在は日本企業の海外進出支援に注力する土屋氏が「外国人にとっての“日本の外食”ニーズ」に関する国内外の最新事情を語った。

 現在、シンガポールに居を構え、日々、マレーシア、インドネシア、タイ、ベトナムなどアジアの新興国を飛び回っているという土屋氏。マレーシアのラーメン店、インドネシアやシンガポールの牛角の事例を挙げ、アジア諸国で大きく拡大している日本の外食ニーズについて説明した。「私がASEANで働いていて思うのは、ことごとくすべての国が親日的ですね」と言い、各国にこれまでラーメンを食べる機会がなかった人達がいることを指摘。「日本の味」が現地で歓迎されている現状について語った。

■巨大マーケットとなったジャカルタ
 インドネシアに関しては「日本からするとアジアの中ではいちばん縁遠い国」と言い、「ジャカルタに関する観光本は日本でほとんど出ていません」と語っている。約2億5000万人の人口を抱える同国の首都であり、約3500万人もの商圏となったジャカルタについて「ほぼ東京と同じ規模の大きなマーケット」であると述べ、日本企業にとってビジネスチャンスがあることを指摘した。
《本折浩之/HANJO HANJO編集部》

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