大成建設、ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)実現目標を2年前倒し 画像 大成建設、ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)実現目標を2年前倒し

マネジメント

 大成建設は、市場性のあるZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)を実現する目標時期を2年前倒しする。これまでは政府のエネルギー基本計画に沿い2020年をターゲットイヤーに掲げていたが、昨年12月に経済産業省資源エネルギー庁がZEBの定義を公表。ZEBが広義に定められたことを受け、同社は18年をZEB普及の目標に掲げた。提案活動の積極推進に向け、ZEB化実現のための計画・評価ツールに新機能を追加するなど、技術面の研究開発も加速させる。
 ZEBは、1次エネルギー消費量を省エネ性能の向上やエネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能エネルギー使用などにより削減し、年間消費量を正味(ネット)でゼロまたはおおむねゼロにした建築物。政府が昨年4月に閣議決定した第4次エネルギー基本計画では、20年までに新築の公共建築物など、30年までに新築建築物の平均でZEBの実現を目指すことが明記された。
 同社は技術センター(横浜市戸塚区)の「ZEB実証棟」で年間のエネルギー収支ゼロを達成。都市部のオフィスビルでZEB化が可能なことを立証した。収集したデータを解析し、技術やシステムを性能・コストの両面でブラッシュアップ。ZEB化に用いる設備やシステムなどの導入コストを一般的なビルのイニシャルコストの2割増し程度に抑えた市場性のあるZEBを20年に実現することを目指していた。
 資源エネルギー庁が公表したZEBの定義では、▽ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)▽Nearly ZEB(ニアリー・ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)▽ZEB Ready(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル・レディー)-の3段階のZEBレベルが示された。
 ZEBの定量的な判断基準の定義が広がったことを受けて、同社は市場性のあるZEBの普及時期の目標を従来より2年前倒しし、18年と設定した。新たな目標の実現に向け、ZEB化実現のための計画・評価ツール「T-ZEBシミュレーター」に、コストスタディー機能を追加。立地条件やZEBレベルに応じた計画建物・設備の費用対効果を試算し、ZEB化に向けた最適な提案ができるようにした。
 今後も省エネ・創エネ技術の高度化、コスト低減、シミュレーター機能の強化に注力。併せて技術提案のレベルアップなども図り、提案活動を積極的に推進していく。

大成建設/ZEB実現目標2年前倒し/計画・評価ツールに新機能追加

《日刊建設工業新聞》

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