コミュニケーションロボット、介護や駅・役所等での活用に期待 画像 コミュニケーションロボット、介護や駅・役所等での活用に期待

インバウンド・地域活性

 MM総研は20日、コミュニケーションロボットに関する意識調査の結果を発表。コミュニケーションロボットの認知度は、「概ね理解している」がわずか18%で、「言葉を見たり聞いたりした程度」が50.4%、「わからない」が31.6%だった。

 具体的な製品の認知度で最も高かったのは、ソフトバンクロボティクスの「Pepper(ペッパー)」で41%。次いでロボガレージの「Robi(ロビ)」が16.2%、3番目はタカラトミーの「Robi jr.(ロビジュニア)」の7.2%となっている。ただし、いずれの製品も認知していないという回答が49.7%と約半数を占めた。

 認知度が高いとは決して言えないコミュニケーションロボット。今後の購入意向についても、「1年以内に購入したい」は1.6%とごくわずかで、「1年以上先になるが、購入を検討したい」も13.1%という程度。「購入したくない」が85.2%にのぼり、認知度の低さが購入意欲にも反映されているようだ。

 そこで、求める機能を複数回答で尋ねると、「人間の声を認識できる」(56.8%)、「人間と対話することができる」(53.5%)、「学習能力がある」(50.2%)がトップ3となった。さらに、活躍の場について複数回答で質問すると、「病院・介護施設」(33.2%)、「駅・空港」(25.9%)、「役所(市役所・区役所など)」(24.3%)が上位に挙がった。

 病院・介護施設での話し相手としての活用をはじめ、交通機関や公共施設といった多くの人が行き交う場でコミュニケーションロボットの利用が進めば、認知が広がることで需要の拡大が期待される。2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて訪日外国人向けに多言語対応が進めば、ワールドワイドに市場が広がる可能性も秘めていそうだ。

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《加藤宏之/HANJO HANJO編集部》

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