電気設備各社、ロボ開発などで省力化施工へ取り組み強化

IT業務効率

 電気設備工事各社が、省力化施工に向けた取り組みを一段と強化している。15年度に新中期経営計画をスタートさせた関電工や日本電設工業などは、「生産性向上」「施工効率化」を重点課題に掲げた。ロボットなどの新技術開発に加え、社員の業務改善提案で省力化を推進する取り組みを全社展開するなどの動きも目立つ。
 関電工は、17年度を最終年度とする中期経営計画の重点方針の一つに「生産性改善、コストダウンへの取り組みの深化」を掲げた。同社は、電気・通信ケーブル敷設作業にロボットを導入する取り組みに着手している。狭くて障害物の多い場所での施工を補助する役割として、車輪式のロボットを開発中。15年度から同社が施工する現場で試験運用し、16年度から複数台を本格運用する。
 日本電設工業は、本年度スタートした3カ年中期経営計画で「技術開発と業務改善の推進」を重点実施テーマに据えた。作業の機械化による省労働力化の推進を目指して技術開発を進めるとともに、開発環境の整備と人材育成にも取り組んでいく方針だ。
 九電工は15~19年度の中期経営計画で、「生産性向上に向けた効率化の推進」により収益を生み出す現場力の向上を目指す。中電工は15~17年度の中期経営計画で、グループ全体での生産性の向上を実現し、利益の確保・拡大を図ることを打ち出している。
 各社が実施している業務改善提案活動発表会でも、生産性向上をテーマにした提案が多く紹介されている。
 東光電気工事と弘電社は7月に改善提案発表会を開催。東光電気工事では、簡単で扱いやすい工具の提案など現場の生産性向上に直結する改善事例が多数報告された。弘電社も、施工部門の提案のほとんどが作業効率向上を図るもので、事務作業の効率化に向けた提案も多かった。日本電設工業が9月に開いた業務改善提案活動発表会では、鋼管柱を施工する際に使う簡易工具の提案を最優秀賞に選定した。
 各社は、これまでも生産性向上の一環で省力化に取り組んできたが、近年は業界の人手不足が深刻化。その影響で省力化の重要性が一段と高まっている。ロボット技術など、新技術の開発は人手不足問題を抜本から解決する可能性もあることから、各社の取り組みがさらに活発化しそうだ。

電気設備各社/省力化施工へ取り組み一層強化/ロボ開発や改善提案推進

《日刊建設工業新聞》

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