塩害防ぐ、被覆防食工法が好調 新日鉄住金と日鉄住金防蝕 画像 塩害防ぐ、被覆防食工法が好調 新日鉄住金と日鉄住金防蝕

インバウンド・地域活性

 新日鉄住金と子会社の日鉄住金防蝕(東京都江東区、赤崎宏雄社長)が事業展開しているチタンを使って海洋構造物の基礎の塩害被害を防ぐ被覆防食工法「TP工法」が好調だ。50年以上の耐久性を発揮するのが特徴。東日本大震災以降に需要が増加し、現在はチタン使用量ベースで数年前のほぼ倍となる年間15トンを確保している。両社は、17年度に20トンの達成を目指し、港湾・漁港管理者やマリコン、コンサルタントなどにPRし、知名度向上を図る。
 TP工法は、既設の鋼矢板や鋼管矢板に対し、石油系防食剤のペトロラタムで被覆し、その上を保護材となるチタン薄板で覆う被覆防食工法の一種。塩害対策としては通常、繊維強化プラスチック(FRP)が用いられるが、FRPの耐用年数(20~30年)を大幅に上回るのが最大のメリット。FRPよりも重量が半分で済むため、工期短縮にも貢献。チタンの方が強度が高いため、漂流物の衝突で破壊される可能性も少ない。チタンの製造・供給を新日鉄住金、施工を日鉄住金防蝕が担当している。
 両社は、東日本大震災以降、港湾・漁港関係者の間で海洋構造物のメンテナンスに対する意識が高まったことがTP工法の需要増の要因の一つとみている。FRPよりも導入コストは高いものの、高耐久・高強度のためランニングコストで優位という。14~15年度に、沖縄県南部農林土木事務所発注の漁港関連保全工事3件で、チタン使用量ベースで計11トンが採用されるなど、数年前と比較して需要はほぼ倍増。14年度は年間で15トン、15年度も同程度を確保できる見込みだ。両社は今後さらにTP工法を普及させるため、発注元の港湾・漁港管理者に加え、マリコンやコンサルに対しても積極的にPRしていく。

新日鉄住金、日鉄住金防蝕/被覆防食工法が好調/海洋構造物基礎の塩害被害防ぐ

《日刊建設工業新聞》

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