ブライダル市場で勝ち抜くキーワードは「なし婚」「少人数婚」「外国人」 画像 ブライダル市場で勝ち抜くキーワードは「なし婚」「少人数婚」「外国人」

インバウンド・地域活性

 矢野経済研究所は15日、2014年のブライダル関連市場規模の調査結果を発表。前年比99.2%の2兆5718億円で市場規模は縮小傾向にあり、ブライダル関連業界は、事業環境としては先行きの厳しさが予想されるが、一方では新たなビジネスチャンスが期待される動きも見られる。

 同調査は、挙式披露宴・披露パーティ、新婚家具、新婚旅行、ブライダルジュエリー、結納式・結納品、結婚情報サービスの主要6分野を対象とし、1~3月に実施された。ブライダル関連市場規模の5割以上の構成比を占める挙式披露宴・披露パーティ市場規模(国内拠点で手配された海外挙式事業の売上を含む)についても、14年は前年比99.7%の1兆4270億円と微減の見込みだ。

 こうした要因の1つは婚姻件数の減少にある。厚生労働省が速報ベースで発表した14年の件数は64万9000件(15年1月1日公表値)では、前年比で1万1000件のマイナスとなっている。また、ブライダルに対する価値観の変化等から、披露宴や挙式を行わない「なし婚」、あるいは参列者の人数を少なくする「少人数婚」の増加も背景にあるようだ。

 業界各社にとっては、婚姻件数が減少していくなか、「なし婚」と「少人数婚」への対応が求められているが、一方では新たなビジネスチャンスも広がりつつある。外国人を顧客ターゲットとし、外国人を日本へ呼び込み、日本でブライダルをしてもらおうという動きだ。

 実際、沖縄ではブライダル関連各社が11年4月に「一般社団法人 沖縄リゾートウェディング協会」を設立。「日本の楽園を、世界中の恋人たちへ。Okinawa's paradises for world's lovers.」をミッションに掲げ、日本はもとより海外のカップルに対しても沖縄でのリゾートウェディングの魅力を発信している。リゾートウェディングは海外でも積極的だが、日本ならではの“おもてなし”もセールスポイントにしようというわけだ。

 京都でもブライダル関連各社のほか京都府神社庁、京都仏教会、京都府、京都市が一体となって「和婚受入協議会」を14年3月に設立。日本の伝統美にあふれる結婚式“和婚”を挙げる外国人を誘致している。こうした外国人向けブライダルという新たなビジネスは、他のインバウンド関連ビジネスにも波及する可能性が高いだけに、大きなチャンスとして期待できる。
《加藤宏之/HANJO HANJO編集部》

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